2022年4月9日

企業や団体の情報を発信するべく開設されたホームページも、制作してから年数が経つと様々な問題が生じてきます。

それらの問題を放置すると、次第にユーザーは離れていきホームページが無用の長物となるでしょう。

獲得したユーザーを離さないためにも、タイミングを見計らい中身をリニューアルする必要があります。

今回は、ホームページをリニューアルすることについて、理由とタイミングの解説をしていきます。

ホームページをリニューアルする理由

ホームページをリニューアルする理由として、主に「デザイン性」と「機能性」の2つが挙げられます。

「デザイン性」というのは、簡単に言えば時代に合っていないということです。

ホームページのデザインにも、流行り廃りがあります。

使用している色や文字、レイアウトなどは、ホームページを制作した時期の流行に合わせているので、

数年もすれば「色が派手すぎる」とか「文字が読みにくい」などの不満がでてくることも珍しくありません。

時代が変わっても受け入れられるデザインもあるでしょうが、

ネガティブな意見が多いデザインについては一新した方が良いでしょう。

「デザイン性」ということでは、「機能性」と重なる部分もありますが新しい技術についていけないと言う場合もあります。

新しい形態のデバイスや最新バージョンのOSがリリースされたとき、

従来のホームページでは正しく表示ができなかったり端末が固まったりする恐れがあります。

そのようなホームページを公開し続けると、誰も来なくなるのでリニューアルが必要です。

「機能性」については、新たに必要な機能を追加する、不要な機能を削除したいというときにはリニューアルが必要です。

例えばECサイトの新設や管理ツールの変更をすることで、ユーザーと運営者の利便性を高めることができます。

逆にアクセス数が少なくなっているブログの削除などで余計な手間とコストを省く事が可能です。

また、最新のSEO対策を考えてリニューアルすることで、検索順位が上がります。

検索順位が上がれば、より多くの人に認知してもらえるようになりブランド力の強化や売上の向上を期待できます。

ホームページをリニューアルするタイミング

ホームページは、制作から2～5年も経過すれば寿命となりユーザーに対する訴求力が低下すると言われています。

ホームページの内容によってはさらに長持ちすることもありますが、一般的な目安として知っておくと役立ちます。

それを踏まえて、具体的にリニューアルするタイミングを決めたいときに、やっておきたいのが競合他社との比較です。

競争に打ち勝つためには差別化が必要ですが、古臭い、使い勝手が悪いと言ったネガティブな要因で他社との違いがでるのは避けなければいけません。

競合他社のホームページに比べて、デザインや機能が古くなっていると感じたらリニューアルを検討するタイミングです。

新規事業を始めたり新商品を売り出したりというときに、

ホームページをリニューアルすることでブランディングを行えます。

特定の色をシンボルカラーに定めたり、新商品の魅力をアピールできるようなデザインにしたりすることで、

ユーザーに競合他社との違いを印象付けることができますし、信頼性や親近感を高めることもできるでしょう。

ホームページの運営管理をしているときに、快適ではないと感じたときもリニューアルしておきたいタイミングです。

情報の整理がしにくいとか、スマートフォンから管理画面にアクセスできないといったときには、

ホームページのシステムやレイアウトをリニューアルすることで作業の効率化を図れます。

税務処理の面から、タイミングを決めることもできます。

ホームページの制作費は、経費となります。基本的には広告宣伝費となるのですが、

オンラインショッピング機能やログイン・パスワードの入力機能のように複雑なプログラムを使う部分の費用については、

ソフトウェアと言う扱いになり固定資産として計上しなければいけません。

しかし、一定の要件を満たす固定資産については減価償却資産です。

ソフトウェアの場合、耐用年数5年ですから5年間は経費として計上できます。

この5年という期間にあわせて、ホームページのリニューアルをする企業は少なくありません。

ユーザーのことを考えてホームページのリニューアルを検討しよう

ホームページをリニューアルして、「デザイン性」や「機能性」を高めることができれば、

多くのユーザーが訪問してくれます。

リニューアルには、相応の費用が必要となるので資金面に余裕がないと簡単にはできないでしょうが、

何もしなければ競合他社に差をつけられて売上が減少してしまうでしょう。

リニューアルするべきタイミングが来たと思ったら、ノウハウを持っている制作会社などに相談をすることをおすすめします。